要介護認定から始める在宅介護の基礎知識～要介護認定の基準や申請方法・在宅介護について～

介護者やその家族が在宅介護を行う上で押さえるべき4つのポイント

在宅介護とは老人ホームや施設などでの介護に頼らず、自宅で介護することです。

内閣府の「高齢社会白書」で介護を受けたい場所について調査したところ、自宅を希望する人が男女とも70％を超えていることがわかりました。つまり、高齢者の多くが在宅介護を希望しているといえます。

実際に、宅介護を受けている方は約413万人。一方で、施設を利用している方は約95万人であり、在宅介護を受けている方が多いです。

在宅介護では、主に家族が介護の役割を担います。

ただし、家族は介護の経験がないため、さまざまな場面で戸惑ったり、困ったりします。そのため、以下4つのポイントを抑えられると、スムーズに在宅介護を始められるでしょう。

在宅介護の４つのポイント

• 要介護認定を受ける
• 介護用品の準備
• 介護をする環境の整備
• 家族での話し合い

在宅介護を始める前に、介護認定を受けることが大切です。介護認定を受けると介護保険サービスを利用できるため、要介護者は在宅で生活しやすくなり家族の負担を軽減できる可能性があるなど、双方にメリットがあります。

また、介護用品を準備して介護をする環境を整備できると、スムーズに在宅介護を始められるでしょう。さらに、在宅介護を始める前に家族で在宅介護について話し合うことが重要です。

なぜなら、在宅介護では家族1人に負担がかかり過ぎたり、介護の話で揉めて家族の関係が悪化したりするケースがあるためです。

具体的には、日常生活をサポートするのは誰か、食材や生活用品を買い出しするのは誰かなど、役割をある程度決めておくことで在宅介護を継続しやすくなります。

ただし、在宅介護は想像よりも大変で長くなることもあるため、家族がお互いに協力して要介護者を支えることを忘れないようにしましょう。

在宅介護で必要な準備についてもっと詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

初めての在宅介護 基礎知識～在宅介護を始める前に～

参考：内閣府／令和5年版高齢社会白書

参考：生命保険文化センター／リスクに備えるための生活設計

 

 

要介護認定とは介護の程度を7段階であらわしたもの

要介護認定とは「介護の程度を7段階であらわしたもの」であり、どのくらいの介護が必要であるのか判断する指標のことです。

要支援や要介護の認定を受けることで、介護保険サービスを1～3割の自己負担（収入によって異なる）で受けられ、要介護者やその家族の経済的な負担だけではなく、心身の負担を軽減できる可能性があります。

具体的な支援については後から詳しく説明しますが、要介護者は自宅で生活しながら調理や掃除、入浴などのサービスを受けられます。

他にも、介護保険サービスを活用することで施設に入所できたり、訪問看護ステーションを利用できたりすることを知っておくと、在宅介護で辛くなった時に役に立つでしょう。

参考：厚生労働省／要介護認定はどのように行なわれるか

 

 

要介護認定の基準と区分

ここでは要介護認定の基準を紹介します。

要介護度は大きく分けて「要支援」と「要介護」の2種類です。さらに「要支援1～2」「要介護1～5」の7段階に分けられます。

要介護認定は7段階に分けられていますが、それぞれの違いがわからないご家族の方も多いのではないでしょうか。

要介護認定の基準は「介護にどのくらいの手間や労力がかかっているか」という基準で決められます。この介護の手間や労力を時間に置き換えたのが「要介護認定等基準時間」です。

要介護者の状態が重いと介護に手間や労力が増えるため、要介護認定基準時間は長くなります。以下の5つの介護に要する時間が要介護認定等基準時間です。

 

5つの要介護認定等基準時間

• 直接生活介助（入浴や排せつ、食事などの介護）：入浴・シャワー浴・排便・体位変換
• 間接生活介助（洗濯や掃除などの家事援助）：食事の準備・掃除・コミュニケーション
• 問題行動関連行為（徘徊に対する探索や不潔な行為に対する後始末など）：暴力行為への対応・不潔行為への対応
• 機能訓練関連行為（歩行訓練や日常生活訓練などの機能訓練）：寝返り訓練・起き上がり訓練
• 医療関連行為（輸液の管理や褥瘡（じょくそう：床ずれのこと）の処置など診療の補助）：点滴の投与・中心静脈栄養の管理

 

要介護認定等基準時間は、要介護者の「能力」「介助の方法」「障害の有無」などから介護にかかった時間で7段階の介護度に分けられます。

ただし、これらの時間は実際の介護、ケアなどの時間を表すわけではないため注意してください。

参考：厚生労働省／「介護保険制度における要介護認定の仕組み」

参考：厚生労働省／要介護認定はどのように行なわれるか

 

 

要介護認定の認定基準と区分

次に、要介護度の認定基準と区分を詳しく解説します。要支援と要介護それぞれにかかる時間を知っておきましょう。

 

要支援・要介護の認定基準と区分

要介護の区分と、介護にかかる時間はそれぞれ以下のとおりです。

• 要支援1：25分～31分
• 要支援2：25分～31分（要支援1との内容の違いは下記参照）
• 要介護1：32分～49分
• 要介護2：50分～69分
• 要介護3：70分～89分
• 要介護4：90分～109分
• 要介護5：110分以上

 

介護度が重くなるにしたがって時間は長くなります。

特に、要介護5になると、日常生活のあらゆる場面で介護が必要となるため、時間が最も長く「110分以上」とされています。

参考：厚生労働省／「介護保険制度における要介護認定の仕組み」

 

要支援・要介護の内容と具体例

「要支援1と2では何が違うの？」「要介護5ってどのような状態？」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

ここでは、要支援と要介護の内容と具体例をそれぞれ詳しく紹介します。

 

• 要支援1：基本的な日常生活動作は自分で行える・一部で見守りや手助けが必要
• 要支援2：筋力が衰え歩行や立ち上がりが不安定になる・今後介護が必要になる可能性が高い
• 要介護1：日常生活や立ち上がり、歩行に介助が必要・認知機能の低下がややみられる
• 要介護2：要介護1よりも日常生活動作に介助が必要・認知機能の低下がみられる
• 要介護3：日常生活動作に全体な介助が必要・立ち上がりや歩行には杖や歩行器、車椅子などを使用している状態・認知機能がさらに低下し、見守りは必要
• 要介護4：要介護3以上に生活のあらゆる場面で介助が必要・思考力や理解力も著しく低下する
• 要介護5：日常生活全体で介助を必要・コミュニケーションを取るのも難しい

 

要支援1と要支援2は、日常生活はほぼ自力で行うことができるものの、生活の一部に介助を要する状態です。

例えば、掃除や家事ができない、入浴の時に背中が洗えない、浴槽をまたげないなどの場面で介護が必要です。

生活の一部のみに介護が必要であるため、介護にかかる時間は短くなっています。そのため、介護予防サービスを受け、要介護の状態とならないように予防することが目的となります。

要介護1～5は、自力で普段の生活を送れず何らかの介護を要する状態です。さらに、身体の動作が衰えるだけではなく認知機能が低下して理解力や思考力が低下するため、1人で生活することは難しいです。

要介護1以上になると介護サービスを受けられます。在宅介護を行う場合は、介護のレベルが重くなるほど介護にかかる時間が増えます。特に要介護5と認定された場合は1日中、介護が必要となるケースもあり家族の負担が大きくなるのが現状です。

そのため、介護保険サービスをうまく活用して家族の負担を軽くすることが在宅介護を行う上で重要と言えるでしょう。

参考：厚生労働省／「介護保険制度における要介護認定の仕組み」

 

 

要介護認定を申請してから判定決定までの流れ4ステップ

要介護認定を申請するためには、お住まいの役所の高齢者福祉に関わる窓口、もしくは市区町村の地域包括ケアセンターで手続きをしなければなりません。

この申請時に、担当になるケアマネジャーを割り当てられるのが一般的です。申請の際に必要なものは以下のとおりです。

• 申請書
• 介護保険証
• マイナンバーカード
• かかりつけ医がわかるもの（診察券）
• 医療保険証（40～64歳の場合）

要介護認定を申請する本人が申請できない場合は、家族が代理で申請できます。

家族の支援が受けられない場合は、地域包括支援センターや居宅介護支援事業所が代行できるほか、入所している場合は介護老人保施設でも申請を代行できます。

ただし、申請の際に必要なものは申請を受ける方によって変わるため、一度最寄りの市区町村の窓口に確認しましょう。

要介護認定を申請してから判定が決まるまでの流れとポイントは、以下を参考にしてください。

 

1. 訪問調査

ケアマネジャーや市町村のスタッフなどの認定調査員が自宅や施設を訪問して、以下の項目を聴取。

（概況調査）

• 現在受けているサービス
• 家族や居住などの環境
• 既往歴
• 心身の状態

（基本調査）

• 身体機能や起居動作：13項目
• 生活機能：12項目
• 認知機能：9項目
• 精神・行動障害：15項目
• 社会生活への適応：6項目
• 過去14日間にうけた治療や通院歴：12項目

（特記事項）

調査事項のなかで具体的な説明を要するもの

 

2. 主治医の意見書

• 主治医が意見書を作成
• かかりつけ医がいなければ市区町村が指定する医師による診察を受け、意見書の作成を依頼

 

3. コンピューターによる1次判定

訪問調査表と主治医の意見書をコンピューターに入力して判定を待つ

 

4. 審査会による2次判定

• 介護認定審査会で2次判定がおこなわれる
• 1次判定の結果や特記事項などをもとに専門家が会議をおこない判定を決定する

 

上記のように要介護認定を受けるまでには1～4のステップをたどります。

介護度を判定するための調査は1次判定と2次判定があり、2次判定の結果が出たら、ようやく介護度が通知されます。

一般的に、申請をしてから結果が出るまでに30日くらいかかるでしょう。「これまで健康だったのに、病気をきっかけに急に介護が必要になった」「負担が大きいから今すぐ支援を受けたい」などのケースもあります。

早期の支援が必要であるにも関わらず約1カ月何の支援も受けられません。その際には、市区町村の窓口やケアマネジャーに相談してみましょう。

さらに、訪問調査の日程が決まらなかったり、主治医の意見書の提出が遅れたりすると、結果が出るまでに2ヶ月かかるケースがあるため注意してください。

実際に支援を受けるためには、それぞれのケアマネジャーに依頼して計画書を作成しなければなりません。

 

　●要支援1～2：介護予防サービス計画書

　●要介護1～5：介護サービス計画書

区分	相談先	計画書
要支援1～2	地域包括支援センター	介護予防サービス計画書
要介護1～5	居宅介護支援事業者 （ケアプラン作成事業者）	介護サービス計画書

ケアマネジャーはどのようなサービスが必要か、どのくらいの頻度でサービスを提供したほうが良いのかなど、介護者や家族の希望や心身の状態に合わせて介護（予防）サービス計画書を作成します。

この計画書を元に介護保険サービス事業者と契約すると、サービスの利用が始まります。一般的には、ケアマネジャーが介護サービス事業者を選んだり紹介したりするため、介護の知識がない家族の方も安心して良いでしょう。

サービスを受けることに不安がある方や悩みがある方は、ひとりで悩まずに最寄りの市区町村にお問い合わせ下さい。

参考：厚生労働省／要介護認定に係る制度の概要

参考：厚生労働省／認定調査票(PDFファイル)

参考：厚生労働省／介護事業所・生活関連情報検索

 

 

 

 介護度別　在宅介護の手順の違い

ここでは、要支援者と要介護者への在宅におけるおおまかな介護の手順を紹介します。

ただし、介護の手順は要支援者や要介護者の病気や介護度、家族の支援の状況などにより大きく異なります。そのため、あくまでも一例として参考にしてください。

要支援者への在宅介護の手順

要支援者への在宅介護の手順について詳しく解説します。

1. 1. 要支援者の状況を把握する

• • 要支援度、主な生活の問題、健康の状態、日常生活動作の状況、生活歴、趣味嗜好、家族の状況、これまでの介護サービスの利用状況などを把握

→　適切な支援を提供するために状況を把握する。

2. 2. 必要な福祉用具を準備する

• • 歩行器、シャワーチェア、手すりなどを準備

→　福祉用具の使用方法を確認して、家族で共有しておくと支援がスムーズになる。

3. 3. 支援計画を検討する

• • 要支援者の目標を決める

• • 具体的な支援内容を検討する

• • 家族の役割分担と介護スケジュールを作成する

→　家族で役割分担を決め、スケジューリングできると要介護者に切れ目ない支援を行える。

4. 4. 1日の介護の流れ

• • 排せつ介助、トイレ誘導、排せつ動作の見守り・一部を介

• • シャワー浴や部分浴の見守り・介助

• • 食事の支援（調理の一部手伝い、食事の配膳食事動作の見守り・一部介助）

• • 家事支援（掃除、洗濯、買い物の一部代行）

• • 外出支援

• • 地域への外出付き添い

• • 趣味活動への参加支援

5. 5. 定期報告

• • ケアマネジャーやかかりつけ医に定期的に報告

→　家族に過度な負担がかかっていないか、他に活用できる支援やサービスはないかなどを検討する。

要介護者への介護と異なり、基本的に要支援者は日常生活の基本的な動作は自力でできます。そのため、要支援者にとって負担が大きい動作や家事を支援することが大切です。

適切な支援を行って、要支援者の生活の負担を軽くして、要介護の状態にならないようにサポートしましょう。

 

要介護者への在宅介護の手順

次に、要介護者への在宅介護の手順について詳しく解説します。

1. 1. 要介護者の状況を把握する

• • 要介護者の状況を把握する。

要介護度、主な症状、既往歴、薬の管理、生活歴、趣味や嗜好など。

→　家族がどのくらい介護できるのか、負担がどのくらい、かかっているのかなども把握できると家族の介護の負担を分散できる。

• • 要介護者の資産を知っておく（預貯金や借入金、年金収入、民間の保険など）

→　介護が長期間となった時や要介護者が認知症となり意見がわかりにくくなった時に役立つ。

• • 要介護者の交友関係を知っておく（親戚や交流のある友人のほかに、かかりつけ医や自治体の人）

→　介護に協力してくれる可能性があり、スムーズに相談できる。

 

2. 2. 必要な福祉用具を準備する

• • ベッド柵、床ずれ予防マットレス、歩行器、車椅子、トイレ用品など要介護者の動作に合わせて準備

→　要介護者が生活しやすい、介助者が介護しやすい環境に整える。

 

3. 3. 介護方法を学ぶ

• • 移乗、排せつ、食事、服薬管理の介助方法を学習

• • 痰の吸引や胃ろうの管理方法を学習

→　医療的ケアが必要となった場合は通常、退院する前に医療機関から説明があるため、疑問や悩みを解決しておく。

 

4. 4. 支援計画を検討する

• • 要介護者の目標を決定

• • 具体的な支援内容を検討

• • 家族の役割分担と介護スケジュールを作成

→　家族で役割分担を決め、スケジューリングできると要介護者に切れ目なく介護を行える。

 

5. 5. 1日の介護の流れ

（午前）

• • 起床

• • 洗面、ひげ剃り、歯磨きなどの介助
  • バイタルサインのチェック（血圧や体温を測定）
  • 食事介助（食事の準備、噛んだり飲み込んだりする状況に合わせた食事内容の調整、姿勢の保持）

• • 薬の管理

• • 水分の補給

• • 体位変換、寝衣の交換

• • 全身清拭や部分浴の実施

• • トイレ誘導、おむつ交換

• • 排尿・排便の確認（便秘予防の体操や腹部マッサージ）

 

（午後）

• • 食事介助（食事の準備、咀嚼・嚥下状況に合わせた形態の調整、姿勢の保持）

• • 口腔ケア

• • 水分の補給

• • 薬管理

• • 安全に配慮した歩行の訓練

• • 関節の可動域訓練や筋力強化の体操

• • 散歩や外出の付き添い

• • ベッド上での体位変換と褥瘡（じょくそう：床ずれのこと）の予防

 

（寝る前）

• • 安眠に向けた環境調整

 

6. 6. 定期報告

• • ケアマネジャーやかかりつけ医へ定期的に報告

→　家族に過度な介護の負担がないか、他に活用できる介護保険サービスはないかなどを検討する。

 

在宅介護を安全、かつ安心して行うためには、要介護者の状態に合わせた細やかな対応が欠かせません。

ただし、在宅介護が長くなると家族の負担が大きくなる恐れがあります。

そのため、在宅介護の負担を家族全員で分担し、かかりつけ医やケアマネジャーなどの専門家とも連携することが大切です。

質の高い介護を行えるだけではなく、家族の介護の負担を軽くすることで在宅介護を続けやすくなるでしょう。

 

 

在宅介護の負担を軽減する方法

在宅介護を続けると家族の負担が大きくなり、疲れやストレスが積み重なって、在宅介護を続けられない恐れがあります。

家族の負担が解消されなければ、介護疲れによって共倒れしたり家族が介護を理由に仕事を辞めたりしなければなりません。

実際に、家族がどのような負担を感じているのか、ここでは「老後・介護に関するアンケート」調査結果を紹介します。

1位：相手とのコミュニケーション

2位：排泄の介助

3位：精神面

4位：時間面

5位：食事の介助

6位：入浴の介助

7位：経済面

8位：徘徊のケア

9位：身だしなみのケア

10位：特になし

この調査結果から、在宅で介護を行うと家族は身体や心の負担を感じやすいといえます。他にも、経済的な負担や時間の負担を感じるため、これらの負担を軽減する取り組みが必要です。

と言いますのも、在宅介護には家族の支えが欠かせないためです。在宅介護で疲れていたり、不安を感じていたりする時は専門家や専門機関に相談して、要介護者やその家族にあった以下のような支援や介護サービスを活用しましょう。

• • 介護をする環境の整備

• • 介護サービスの利用

• • 介護用品を準備

 

介護をする環境を整備することで、要介護者だけではなく家族の安全性を確保できたり、身体の負担を軽くできたりします。具体的には、住宅の改修や福祉用具（介護用のベッド、車椅子、歩行器など）を利用します。

他にも、介護サービスを使えると、ケアマネジャーやかかりつけ医による支援により家族の負担が減ります。例えば、ホームヘルプサービスを使って掃除や買い物を代行したり、短期入所サービス（レスパイトケア）を使って家族がゆっくりする時間を作ることができます。

さらに、後述しますが介護用品を準備することも大切です。

介護をする環境を整備したり、介護サービスを利用したりすることで、家族の介護の負担を軽減できるでしょう。

参考：医療法人社団風林会　リゼクリニック／老後・介護に関するアンケート

介護用品の役割と紹介

ここでは、介護用品の役割や実際の商品などを紹介します。介護用品をうまく活用して、家族の負担を軽減しましょう。

介護用品の役割と重要性

そもそも介護用品は、介護が必要な高齢者や障害がある方の生活の支援を目的とした道具のひとつです。

在宅介護で使用される介護用品には、主に以下のような役割があります。

• 要介護者の自立を促す
• 家族の負担を軽減する
• 安心でき快適な生活を送れるようにする

介護用品は、要介護者の身体機能の低下を予防して、要介護者ができるだけ自立した生活が送れるようにサポートすることが可能です。一方で、家族の負担を軽減する役割もあります。

また、介護用品を使用して、要介護者が生活しやすくなると「あの段差でつまずかないだろうか？」「おむつを交換するときの刺激でおしりがかぶれないかな？」などの心配が減ります。

結果として、介護用品を活用することで家族の精神的な負担も軽減できるでしょう。

介護用品の選び方についてもっと詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

介護用品の選び方｜在宅介護に必要なものと選び方のポイント

要介護・要支援の方への身体介護や安全対策に役立つ具体的な介護用品の紹介

ここでは、要介護者や要支援の方への身体介護や安全対策に役立つ介護用品を紹介します。

まず、移動を支援できる介護用品です。たとえば、歩行器や車椅子は、要介護者が自分で安全に移動できるように手助けします。段差のあるところにはスロープを設置すると、移動がスムーズになるため要介護者が自力で移動できるようになり、家族の介護の負担も軽減できます。

次に、排せつを支援できる介護用品です。ポータブルトイレは家族がいなくても要介護者が排せつできるようにサポートします。さらに、入浴を支援する介護用品もあります。

特に、冬の浴室において浴槽内での死亡者数は、交通事故死の約2倍とされています。他にも、浴室で転倒して骨折したり意識を失ったりするケースもあるため、シャワーチェアや浴室に手すりを設置できると、入浴の時の安全対策に役立つでしょう。

その他にも、食事の際に使う特殊な食器や介護ベッド、体圧分散クッションなど、さまざまな介護用品が要介護者の生活の質を高め、家族の介護の負担を軽減します。

このように、正しい介護用品を活用することで、在宅での生活をより快適にサポートできるでしょう。

参考：政府広報オンライン／交通事故死の約2倍？！冬の入浴中の事故に要注意！

介護用品で介護者の負担を軽減する方法

ここでは、家族の負担を軽減する方法として、以下3つの介護用品を紹介します。

• トイレに流せるおしりふき 大判厚手
• ラクラクおしりキレイミスト
• スキンバリアクリーム

「トイレに流せるおしりふき大判厚手」は、大きくて厚手のおしりふきであるため、手を汚さずにしっかり拭けます。

排せつの介助やおむつ交換に抵抗がある家族が多いです。先ほど紹介した調査によると「介護に負担を感じること」に排せつのケアが上がっています。

このおしりふきは、柑橘系の爽やかな香りが付いているため、排せつケアの不快感を軽減できるでしょう。 しかも、おしりふきをそのままトイレに流せるので片付けも簡単です。

「おしりふきを使ったあと袋に入れるのが手間」「使った後のおしりふきは何枚袋を重ねても、特に夏は匂いがきつい」などといった声が多く聞かれます。こういったおしりふきの片付けの問題も解決できます。

トイレに流せるおしりふき 大判厚手

「ラクラクおしりキレイミスト」は、トイレットペーパーにスプレー３回分のミストを吹きかけるだけで、トイレットペーパーが流せるおしりふきになります。こすらずにおしりの汚れを拭き取れるため、お肌に優しいです。さらに、1本でおしりふき約330枚分。だから、お財布に優しいのが特徴です。

しかも、ミストを吹きかけてもトイレットペーパーはボロボロになりません。

ラクラクおしりキレイミスト

さらに、おしりをふきとったあとに「スキンバリアクリーム」を塗ると、便や尿をはじくためおしりに便がつきにくくなります。おしりをゴシゴシとこすらなくても汚れがふき取れるようになるため、おしりが赤くならずお肌にも優しいでしょう。また、サラッとした使用感で、紙おむつがおしりに張り付くのも軽減します。

スキンバリアクリーム

いずれの商品が気になるご家族の方は、商品ページを参考にしてみてくださいね。

まとめ：介護用品を活用して、在宅介護の負担を軽くしよう

在宅介護を行う際には、まずは介護認定を受けることが大切です。

要介護認定は、高齢者が普段の生活で必要な介護サービスの手間や労力を客観的に判定するシステムです。この記事で紹介した手順で要介護認定を申請してください。

介護を行ううえで、さまざまな介護用品を利用することは要介護者の生活の質を高め、家族の負担を軽減します。さらに、介護用品は要介護者一人ひとりの身体の状況や生活の環境に合わせて選択することが重要です。

適切な介護用品を活用することで、要介護者の自立支援と生活の質の向上、そして家族の身体的・精神的な負担の軽減が期待できます。

在宅介護をスムーズに行うためには、介護用品の活用が欠かせません。「ピジョンタヒラ株式会社」では「トイレに流せるおしりふき 大判厚手」「ラクラクおしりキレイミスト」をはじめとして数多くの介護用品を取り揃えています。

お問い合わせにも対応しているため、お気軽にご相談くださいませ。

Contents

【現役看護師によるコラム】

▶vol.01　要介護認定から始める在宅介護の基礎知識～要介護認定の基準や申請方法・在宅介護について～

▶vol.02　【認知症介護】在宅介護のポイント！限界と感じやすい3つの理由も解説

【介護コラム】

▶vol.01　 初めての在宅介護 基礎知識～在宅介護を始める前に～

▶vol.02 　介護と介助の違いとは？介助の種類や方法、失敗しないポイント

▶vol.03　 介護用品の選び方｜在宅介護に必要なものと選び方のポイント

▶ⅴol.04　 入浴介助の手順と注意点、必要な介護用品、入浴介助の方法などについて

▶vol.05　 車椅子の選び方・使い方、車椅子の介助方法などについて

▶vol.06　 清拭（せいしき）の手順について｜全身清拭・部分清拭の注意点とポイント

▶vol.07 　在宅介護で看取りをするために必要なこと、準備や心のケアなどについて

▶vol.08　 食事介助の手順と注意点とポイントについて

▶vol.09 　排泄介助（トイレ介助）の手順と注意点とポイントについて